Union Pacific
Multi-Method Valuation ／ FY2025実績 + FY2026Eコンセンサス
基本情報
マルチメソッド・バリュエーションについて：
UNPは米国Class I鉄道会社で、安定的な収益・キャッシュフロー・配当成長を特徴とする成熟インフラ企業です。
①EV/EBITDA法 ②簡易DCF法 ③配当割引モデル（DDM） ④PER法の4手法を適用。
特にDDMは安定配当企業であるUNPに最適な手法です。巨額ネットデット（純負債約$30,298M）がBS調整で大きく影響します。
①EV/EBITDA法 ②簡易DCF法 ③配当割引モデル（DDM） ④PER法の4手法を適用。
特にDDMは安定配当企業であるUNPに最適な手法です。巨額ネットデット（純負債約$30,298M）がBS調整で大きく影響します。
現在株価（USドル）
発行済株式数（百万株）※FY2025末実績
データ出典：
発行済株式数はFY2025/12期末実績 593.25百万株（楽天証券）。
財務データはFY2025/12連結決算（2026/01/27発表）、コンセンサス予想はリフィニティブ提供（2026/03/04更新）。
株価は2026/03/05終値基準。時価総額 $154,400.50M、β=0.95。
バリュエーション手法
EV/EBITDA法
鉄道・インフラ企業の標準的評価手法。EBITDA = EBIT（営業利益）+ D&A（減価償却費）。
FY2026Eは営業利益コンセンサス不在のため、EBT + 支払利息推定 + D&A推定から算出。
※ EBT+D&AではEBITDAにならない点に注意（EBT=EBIT−利息 のため利息分が脱落する）。
EBT（税引前利益・百万$）
FY2026Eコンセンサス
支払利息 推定（百万$）
FY25: EBIT9,846−EBT9,166=680
D&A 推定（百万$）
FY2025実績: 2,465
算出EBITDA（百万$）
= EBT+利息+D&A（自動計算）
EV/EBITDA 倍率（倍）
推奨: 12〜18倍（鉄道業界）
参考：FY2025実績倍率
EV $184,699M ÷ EBITDA $12,383M = 14.9倍
簡易DCF法（5年）
FY2025実績FCF（営業CF $9,290M − 投資CF $3,762M = $5,528M）を基準に5年間のFCF成長と
ターミナルバリューを割引現在価値で算出。WACCは必ずターミナル成長率より大きく設定（Gordon Growth前提条件）。
ベースFCF（百万ドル）
FY25: 営業CF9,290−投資CF3,762
FCF成長率 Y1-3（%）
成熟安定フェーズ
FCF成長率 Y4-5（%）
長期安定成長
WACC / 割引率（%）
推奨: 7.5〜10%（β=0.95）
ターミナル成長率（%）
推奨: 2〜3%（WACC未満）
WACCはターミナル成長率より大きい値を設定してください（Gordon Growth Modelの前提条件）。
DDM（配当割引モデル）― 2段階
FY2025配当$5.44/株を基準に2段階成長モデルを適用。株主資本コストは必ず永続成長率より大きく設定。
直近配当（ドル/株）
FY2025実績（年間）
配当成長率 Y1-5（%）
近年CAGR ≈ 5〜7%
永続成長率 Y6〜（%）
長期持続可能成長率
株主資本コスト（%）
CAPM: Rf4.5%+β0.95×ERP5%≈9.25%
参考：FY2026E配当コンセンサス
$5.51/株（リフィニティブ）
現在配当利回り ≈ 2.1%
株主資本コストは永続成長率より大きい値を設定してください。
PER法（クロスチェック）
FY2026Eコンセンサス EPS $12.41に適正PERを乗じて理論株価を直接算出。FY2025実績PER 21.18倍、FY2026E予想PER 20.48倍（楽天証券）。
予想EPS（ドル）
FY2026Eコンセンサス
ターゲットPER（倍）
推奨: 18〜25倍（実績21.18/予想20.48）
BS調整（EV/EBITDA法・DCF法で使用）
現金・短期投資（百万ドル）
FY25末: 現金1,266+短期投資250
有利子負債合計（百万ドル）
FY25末: 短期1,520+長期30,294
少数株主持分（百万ドル）
FY2025末: 該当なし
ネットデット注意：
ネットデット = $31,814M − $1,516M = ▲$30,298M。
EV/EBITDA法・DCF法ではこの純負債が事業価値から差し引かれ株主価値を押し下げます。
鉄道業界の資本構成（高レバレッジ＋安定CF）の特性であり、財務的に問題があるわけではありません。
BS調整ロジック：
株主価値 = 事業価値（EV） + 現金 − 有利子負債 − 少数株主持分。DDM法・PER法はBS調整不要。
ウェイト配分
4手法の理論株価を加重平均して最終ターゲットを算出。合計100%に調整してください。
EV/EBITDA法
% DCF法
% DDM法
% PER法
% 合計: 100%
判定結果
―
EV/EBITDA法
$―
―%
DCF法
$―
―%
DDM法
$―
―%
PER法
$―
―%
▎ EV/EBITDA法 内訳
EBITDA × 倍率 = 事業価値 (EV)―
＋ 現金・短期投資―
▲ 有利子負債―
▲ 少数株主持分―
株主価値（Equity Value）―
▎ DCF法 内訳
FCF現在価値合計―
ターミナルバリュー現在価値―
事業価値 (EV)―
ネットキャッシュ調整（▲ネットデット）―
株主価値（Equity Value）―
▎ DDM法（2段階配当割引モデル）内訳
高成長期配当PV合計（Y1-5）―
ターミナルバリュー PV（Y6〜永続）―
理論株価（DDM）―
▎ PER法 内訳
予想EPS × ターゲットPER―
理論株価―
▎ 市場の期待値（逆算結果）
現在株価 $0 は以下の水準を織り込んでいます：
・Implied EV/EBITDA: 0倍
・Implied PER: 0倍
・Implied 配当利回り: 0%
・DCFベース Implied FCF成長率(5年均一): 0%
・DDMベース Implied 株主資本コスト: 0%
現在株価 $0 は以下の水準を織り込んでいます：
・Implied EV/EBITDA: 0倍
・Implied PER: 0倍
・Implied 配当利回り: 0%
・DCFベース Implied FCF成長率(5年均一): 0%
・DDMベース Implied 株主資本コスト: 0%
EV/EBITDA倍率 感応度分析
| EV/EBITDA倍率 | 事業価値 EV（$M） | 株主価値（$M） | 理論株価（$） | 入力値との差 |
|---|
DCF感応度：WACC × ターミナル成長率
DDM感応度：株主資本コスト × 永続成長率
PER感応度：EPS × PER倍率