三菱重工業
FY25実績 (2026/3期) / FY26予想 / SOTP中心 5手法ブレンド
Ticker:7011
FY25実績 (2026/3期) / FY26 (2027/3期) 業績予想
現在株価(円)
発行済株式数(億株)※自己株控除後
3,373,647,810 − 13,438,470 = 3,360,209,340株
FY25 売上収益
¥49,741億
FY25 事業利益
¥4,322億
FY25 NI
¥3,321億
FY25 EPS
¥98.86
FY26 売上予
¥54,000億 (+8.6%)
FY26 事業利益予
¥5,400億 (+24.9%)
FY26 NI予
¥3,800億 (+14.4%)
FY26 EPS予
¥113.09
受注ビジネス・収益可視性インジケータ BTB比率による多年度可視性
FY25 受注高
¥76,536億
FY26 受注予想
¥68,000億
FY25 BTB比率
1.54x
FY26 BTB比率
1.26x
※ 受注高/売上比(BTB)が1.5倍超 → 2年以上の収益可視性を確保。エナジー(GTCC=AIデータセンター電力)と航空・防衛・宇宙(防衛予算倍増)が両エンジンで急加速中。
注: 受注残ベースのビジネスゆえDCFやPER予想の信頼性が他産業より高い。
FY25実績: 売上¥49,741億(+14.1%)・事業利益¥4,322億(+21.8%)・NI¥3,321億(+32.0%)。エナジー(GTCC: AI電力需要)、航空・防衛・宇宙(防衛予算)が成長を牽引。
三菱ロジスネクスト(物流)を2026/5/1付で売却済(非継続事業化、JIP/TOB成立)→残存4セグメント体制(エナジー/プラント・インフラ/インダストリアル・ソリューション/航空・防衛・宇宙)。
FY26予想: 売上¥54,000億・事業利益¥5,400億(+24.9%)・NI¥3,800億(+14.4%)・EPS¥113.09。**減価償却年¥2,112億**が NI vs EBITDAギャップを生む。 為替前提: $1=150円・€1=180円。
v2改訂: セグメント倍率を市場実勢に合わせて見直し(エナジー18→20倍、航空防衛20→22倍)、PER 32→34倍、EV/EBITDA 14→15倍。市場価格との乖離縮小を確認。
FY26予想: 売上¥54,000億・事業利益¥5,400億(+24.9%)・NI¥3,800億(+14.4%)・EPS¥113.09。**減価償却年¥2,112億**が NI vs EBITDAギャップを生む。 為替前提: $1=150円・€1=180円。
v2改訂: セグメント倍率を市場実勢に合わせて見直し(エナジー18→20倍、航空防衛20→22倍)、PER 32→34倍、EV/EBITDA 14→15倍。市場価格との乖離縮小を確認。
ネットキャッシュ・BS調整(FY25 期末)
現金及び現金同等物(億円)
期末残高
投資有価証券(億円)
非流動その他金融資産
有利子負債合計(億円)
短借+長借+社債
ネットキャッシュ = 現預金等 + 投資有価証券 − 有利子負債 = ¥13,084億
(純ネット: ¥8,191億 / リース債務はIFRS的負債だが純ネットキャッシュからは除外)
Forward PER (FY27正常化EPSベース)
FY27予想ベース × ターゲットPER
FY26予想EPS¥113.09はBase。FY27は売上+6%・事業利益率11%回復シナリオ。
MHIは小額のれん(年内残¥1,064億のみ)で償却影響軽微 → 表面EPSがそのまま使える。
ピア比較: GE Vernova(ガスタービン専業) PER 50-70倍・Lockheed Martin等防衛大手 20-25倍・Siemens Energy 30-40倍・川重 20-25倍・IHI 15-20倍。
MHIは防衛・エネルギー両方の構造的タイトル → セクター中位~上位 34倍を採用(現市場36倍に若干の保守バイアス)。
FY27 売上(億円)
+6%成長
FY27 OPM(%)
現10%→改善
実効税率(%)
FY25実績24.5%
非営業損益(億円)
金融収益等
適用PER倍率
テーマ型 30-38倍 / 現市場36倍
割引年数(年)
FY27→現在
比較対象 PER: GE Vernova 50-70 / Siemens Energy 30-40 / Lockheed Martin 20-25 / Northrop 20-25 / 川崎重工 20-25 / IHI 15-20 / MHI 直近 35-40。
Sum-of-the-Parts (SOTP) — メイン手法
4セグメント+全社費用 個別評価
MHIの真価はセグメント別マルチプル評価で表れる。エナジーはAIデータセンター電力ブームでGTCC受注急拡大、航空・防衛・宇宙は日本防衛予算倍増の最大受益、プラント・インフラは脱炭素関連で堅調、インダストリアル・ソリューションは自動車サプライヤー。
年OP値はFY26予想ベース(セグメント別推定値、合計5,400億整合)。
エナジー18→20(AI需要恒常化反映)、航空・防衛・宇宙20→22(防衛予算倍増ピーク前)、その他据置。
エナジー18→20(AI需要恒常化反映)、航空・防衛・宇宙20→22(防衛予算倍増ピーク前)、その他据置。
エナジー事業(GTCC・原子力・風力・航空エンジン) FY25 OPM 13.0% / AI電力テーマ最大受益
年売上(億円)
年事業利益(億円)
OPM 13.6%
EV/事業利益 倍率
AI premium 18-25倍
プラント・インフラ(製鉄機械・商船・エンジニアリング) FY25 OPM 10.3% / 脱炭素・大型インフラ
年売上(億円)
年事業利益(億円)
OPM 8.9%
EV/事業利益 倍率
重機標準
インダストリアル・ソリューション(冷熱・エンジン・ターボ・カーAC) FY25 OPM 5.3%→改善 / 物流売却後の純粋自動車部品事業
年売上(億円)
年事業利益(億円)
OPM 6.7%
EV/事業利益 倍率
自動車サプライヤー並
航空・防衛・宇宙(防衛航空機・飛しょう体・艦艇・宇宙) FY25 OPM 10.9% / 防衛予算倍増の最大受益
年売上(億円)
年事業利益(億円)
OPM 12.0%
EV/事業利益 倍率
防衛premium 20-25倍
その他(データセンター&エネルギーマネジメント等成長分野) 小規模 / 成長分野インキュベーション
年事業利益(億円)
FY26想定50億
EV/事業利益 倍率
未成熟
全社費用(全社基盤研究開発・本社費) FY25 -¥769億 / マイナス計上
年全社費用(億円)
符号は自動でマイナス
資本化マルチプル
セグメント加重平均整合
EV/EBITDA(減価償却を加算)
年EBITDA × ターゲット倍率
MHIは設備投資型ビジネス(年¥2,100億設備投資・¥2,112億減価償却)。EBITDA = 事業利益 + 減価償却。
現EV/EBITDA: (時価総額13.71兆 − ネットキャッシュ1.31兆) ÷ 7,600億 ≈ 16.3倍 → 市場はAIテーマプレミアムを織込中。
適正レンジ: 防衛+エネルギー混合セクター 13-17倍。15倍を採用(現市場16.3倍に若干の保守バイアス)。
予想事業利益(億円)
FY26予想
減価償却(億円)
FY25 2,112億→
のれん償却(億円)
大型M&A無し
EV/EBITDA倍率
13-17倍
DCF (段階的マージン回復モデル)
5年予想 + Terminal Value
売上CAGRと最終年度OPMを設定し、段階的にマージン改善。
開始OPM 10.0%(FY26予)→ターゲットへ線形回復。Terminalは最終年FCFをGordon式で計算。
受注高BTB 1.54xにより長期収益可視性が高いためDCF信頼性は他産業より良好。
ただしDCFは構造的にテーマプレミアム捕捉に限界 → ウェイト10%。
売上CAGR FY26→FY30(%)
受注残ベース
最終年度OPM(%)
過去ピーク 13%
永続成長率 g(%)
先進国成熟 1-2%
FCF / NOPAT 比率
運転資金プラス効果込
DCF WACC(%)
日本優良 7-8%
予想年数
5年予想
PBR-ROE モデル(バランスシート錨)
BPS × 妥当PBR
自己資本比率37.3%、親会社所有者帰属持分¥30,886億。
現BPS¥919.16、現PBR 4.44倍(高水準)。ROE 12.2%は過去ピーク。
高ROE維持(配当性向25%・残留益再投資ROE 12%なら理論PBR ~4.0-4.5)→4.3倍を採用。
※ 株価が現BPSの4.4倍超ゆえ、PBR-ROE法はウェイト軽め(構造性反映の限界あり)。
BPS(円)
FY25末
将来BPS成長率(年%)
高ROE維持想定
適用 PBR倍率
ROE 12%なら 4.0-4.5
割引率 WACC(%)
割引年数
ブレンドウェイト・レジーム判定
レジーム選択(業績モメンタムに応じてウェイトを動的に切替)
FY26予想OP YoY +24.9%は成長レジームに該当。PER&SOTP合計65%でグロース性を強く反映、PBR(BS錨)は5%に減量。
PER法ウェイト(%)
SOTP法ウェイト(%)★メイン
EV/EBITDA法ウェイト(%)
DCF法ウェイト(%)
PBR-ROE法ウェイト(%)
判定閾値(±%)
※ 5手法ウェイト合計100%(自動正規化)。レジームボタンで一括変更可。
マルチアプローチ 判定結果
―円
現株価
手法別 ターゲット株価
① Forward PER
PER法
―
② SOTP(メイン)
セグメント別合算
―
③ EV/EBITDA
償却前利益法
―
④ DCF
マージン回復DCF
―
⑤ PBR-ROE
バランスシート錨
―
ブレンドターゲット株価(5手法加重平均) ―
SOTP 計算詳細(メイン手法)
セグメント
売上(億)
事業利益(億)
倍率
EV(億)
SOTP Equity = Σセグメント EV − 全社費用×倍率 + ネットキャッシュ
市場インプライド・セグメント倍率(v2新規)
現株価が織り込んでいる「セグメント別の暗黙倍率」を逆算。本モデル前提とのギャップが大きいセグメントが市場の評価ポイント。
セグメント
本モデル倍率
市場インプライド倍率※
プレミアム/ディスカウント
※ 市場EVから他セグメントを本モデル倍率で控除し、対象セグメントだけの残差からインプライド倍率を計算する手法。
プレミアム大→市場は当該セグに更なるテーマプレミアムを織込。
市場価格クロスチェック
現在の市場価格から逆算した織込水準。本モデルの妥当性検証用。
現在時価総額 ―
現在EV(時価総額 − 純ネットキャッシュ) ―
FY26予想 forward PER(¥113.09ベース) ―
現在 EV/EBITDA(FY26予) ―
現在 EV/Sales ―
現在 EV/事業利益(FY26予) ―
現在 PBR ―
市場が織り込むSOTP平均EV/EBIT倍率 ―
市場価格が最も近いシナリオ ―
参考: バリュエーション比較
本モデル ブレンド ―
本モデル Bullシナリオ ―
本モデル 構造リレーティング ―
参考: GE Vernova(ガスタービン専業) PER 50-70倍
参考: Lockheed Martin(防衛大手) PER 20-25倍
※ MHIはガスタービン(エナジー)と防衛(航空・防衛・宇宙)の両事業を保有 → 両セクターのブレンド評価が妥当。
AI電力テーマが恒常化すれば構造リレーティングシナリオに収斂する可能性。
手法別 計算内訳
| 手法 | 計算式 | ターゲット株価 | ウェイト |
|---|
保守 / 中立 / 楽観 / 構造リレーティング シナリオ
全パラメータをセット変動。中立はインプット値。市場価格が最も近いシナリオを自動ハイライト。
保守 (Bear)
―
―
AI需要鈍化・OPM 9%・PER 22・SOTP倍率-30%・EV/EBITDA 11・DCF OPM 10%・PBR 3.0
中立 (Base)
―
―
入力値(マージン回復・受注残ベース)
楽観 (Bull)
―
―
AI継続+防衛加速・OPM 13%・PER 40・SOTP倍率+25%・EV/EBITDA 17・DCF OPM 14%・PBR 5.0
構造リレーティング
―
―
AI電力構造ブーム恒常化・OPM 15%・PER 48・エナジー30/防衛30・EV/EBITDA 22・DCF OPM 15%・PBR 6.0
構造リレーティングとは: AI電力需要(GTCC)と防衛予算倍増の構造変化が「セクター全体のマルチプル恒常的上振れ」として市場に織り込まれるシナリオ。GE VernovaがPER 50-70倍で取引される世界線でMHIエナジー部門も同等視され、Lockheed Martin等防衛大手と類似評価される想定。
SOTP マルチプル感応度(メイン手法)
SOTP全体マルチプルを一律スケール。他手法は入力値固定。
| SOTPマルチプル調整 | SOTP株価 | ブレンド理論株価 | 対現株価 |
|---|
PER感応度(FY27 EPS基準)
| PER倍率 | FY27 PER株価 | 現在価値 | ブレンド理論株価 | 対現株価 |
|---|