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東レ
FY27/3 通期会社予想ベース ／ 6セグメントSOTP＋為替＋PER/EV-EBITDA/PBR/DDM 4方式クロスチェック
Ticker:3402
基本情報
現在株価（円）
発行済株式数（億株）※自己株控除後
期末1,504,481,403 − 自己株48,344,096
為替シミュレーション
▸ 為替感応度（3通貨：USD・EUR・CNY）
東レは海外売上比率約60%・海外生産拠点多数（米国・欧州・韓国・中国）と為替感応度大。 会社想定: USD ¥150 / EUR ¥160 / CNY ¥21.0。会社予想¥1,600億は想定レート前提のため、実勢との差分を別建てFX-EVとして加算。 ※東レは個別感応度を非開示のため、海外売上規模からの推定値。
USD / JPY
実勢レート
会社想定
感応度（億円/1円）
EUR / JPY
実勢レート
会社想定
感応度（億円/1円）
CNY / JPY
実勢レート
会社想定
感応度（億円/1円）
為替EV評価倍率
ブレンド EV/EBIT 倍率（倍）※全社平均的なバリュエーション


± 0 億円
セグメント別評価 — FY27/3 事業利益（実力ベース）
繊維事業
衣料用途・産業用途（自動車含む）の合成繊維・繊維加工品。アジア・欧州中心にグローバル展開。 コモディティ性高めで、欧州市場回復と海外品競争の影響を受けやすい。比較対象: 帝人（3401）等。
FY25実績
¥642億
FY26実績
¥680億
YoY
+6.0%
FY27e
¥720億
通期事業利益（億円）
EV/EBIT 倍率（倍）
推奨: 8〜12倍（帝人 8-10倍 / グローバル繊維平均 9-11倍）
機能化成品事業
樹脂・ケミカル、フィルム（電子部品・車載コンデンサ）、電子情報材料（パワーインダクタ・有機EL）。 FY26は車載用バッテリーSEPで¥250.7億減損。電子部品は回復基調。比較対象: 三井化学、住友化学、旭化成。
FY25実績
¥600億
FY26実績
¥563億
YoY
-6.2%
FY27e
¥660億
通期事業利益（億円）
EV/EBIT 倍率（倍）
推奨: 9〜14倍（コモディティ 7-9倍 / 電子材料 14-16倍のミックス）
炭素繊維複合材料事業
グローバル#1シェア（約40%）の戦略事業。航空宇宙（Boeing 787等）、産業、風力翼、水素タンク。 FY26は一般産業・風力低迷で減益も、航空宇宙は順調回復。水素需要が中長期ドライバ。 比較対象: Hexcel EV/EBITDA 12-15倍 → EV/EBIT 18-22倍 + #1プレミアム。
FY25実績
¥225億
FY26実績
¥176億
YoY
-21.7%
FY27e
¥230億
通期事業利益（億円）
EV/EBIT 倍率（倍）v2: 25→23倍に修正
推奨: 20〜28倍（v1の25倍は強気寄り。アナリスト平均は22-24倍中心）
環境・エンジニアリング事業
水処理（逆浸透膜RO）、エンジニアリング（プラント建設）。中東向けRO・国内エンジニアリング堅調。 水不足というメガトレンドの恩恵。比較対象: Veolia 12倍 / Xylem 18倍。RO技術プレミアム。
FY25実績
¥259億
FY26実績
¥288億
YoY
+11.2%
FY27e
¥320億
通期事業利益（億円）
EV/EBIT 倍率（倍）
推奨: 14〜20倍（水処理プレミアム / Veolia 12倍とXylem 18倍の中間）
ライフサイエンス事業
医薬（中国販売伸長／国内は後発浸透の影響）、医療機器（透析用ダイアライザー）。 FY26は¥1億赤字も縮小傾向。小規模・低優先度だが黒字化定着で再評価余地。
FY25実績
▲¥8億
FY26実績
▲¥1億
YoY
改善
FY27e
¥10億
通期事業利益（億円）
EV/EBIT 倍率（倍）
推奨: 10〜16倍（中規模医薬・医療機器ミックス）
その他
分析・調査・研究等のサービス関連事業。規模小さく、保守的に評価。
FY25実績
¥24億
FY26実績
¥25億
YoY
+1.1%
FY27e
¥30億
通期事業利益（億円）
EV/EBIT 倍率（倍）
推奨: 7〜11倍（サービス・分析業界平均）
持分法投資の評価方式 方式選択
▸ 持分法投資の評価
東レの持分法投資は簿価¥1,870億と大型（FY26持分法利益+¥215億で大幅黒字回復）。 方式A: 簿価×倍率 = ¥1,870億 × 倍率 方式B: 持分法利益×倍率 = 利益マルチプル方式（FY27予想利益×倍率）
評価方式
持分法投資簿価（億円）
FY26末: ¥1,869.85億
簿価倍率（方式A）
時価/簿価
FY27e 持分法利益（億円）※方式B用
FY26実績 ¥215億 (前期▲¥24億)
利益倍率（方式B）
推奨: 8-12倍
全社調整・BS調整（FY26/3末確定値ベース）
消去又は全社（億円）※キャピタライズ後
▲¥370億×~10x
ネットキャッシュ（億円）※負債はマイナス
現¥2,653 − 借入¥8,640
非支配持分 NCI（億円）※控除
FY26末: ¥1,277.78億
退職給付ネット資産（億円）
資産¥1,145 − 負債¥758
政策保有株式評価益等（億円）※簿価超過分
保守的に0で運用可
その他調整（億円）
該当なし
全社調整のキャピタライズ: 東レの全社調整は本社研究費等の経常的コスト（FY26: ▲¥299億、FY25: ▲¥286億）。 FY27予想は事業利益合計¥1,600億から逆算で▲¥370億程度。これを10倍程度でEV化（▲¥3,700億）。
退職給付ネット資産 (新規): FY26末で退職給付資産¥1,145億・負債¥758億の差額+¥387億。年金資産超過状態は実質的な株主価値を増加させる項目。 前期+¥599億 → 当期+¥387億は退職給付負債計上の取崩しによるもの。
持分法投資: FY26実績の持分法利益は+¥215億と前期▲¥24億から大幅黒字回復。 方式B（利益マルチプル）も検討の価値あり。
4方式クロスチェック用パラメータ
通期EPS（円）※会社FY27予想
親会社帰属純利益¥900億÷株数
参考PER倍率（倍）
化学業界13-16倍 / 東レ実勢20.6倍
推定通期EBITDA（億円）
事業利益¥1,600 + D&A¥1,316
参考EV/EBITDA倍率（倍）
化学業界グローバル平均7-9倍
BPS（円）v2新規
親会社所有者帰属持分÷株数
参考PBR倍率（倍）v2新規
東レ実勢 0.94倍 / 業界平均 0.9-1.1倍
予想DPS（円/年）v2 TSR-DDM用
FY27会社予想（記念配¥3含む）
要求リターン（%）株主資本コスト
化学業界一般 6-8%
還元成長率（%）永続成長率
名目GDP成長率近似
判定閾値（±%）
この範囲なら適正圏内
自己株式取得想定（億円/年）株主還元利回り計算用
FY26実績¥1,117億 / 平年¥500億想定
SOTP+FX 判定結果 プライマリー手法
―円
SOTP理論株価（Target Price）
対現在株価 upside
株主価値
セグメント 計算式 算出額（億円） 構成比
① セグメント事業EV合計 ―
② 為替増減益EV ―
   消去又は全社 ―
   事業価値（Business EV） ―
③ ネットキャッシュ／(負債) ―
④ 持分法投資（評価後） ―
⑤ 退職給付ネット資産 v2新規 ―
⑥ 政策保有株式 評価益等 ―
⑦ 非支配持分 NCI（控除） ―
⑧ その他調整 ―
株主価値（Equity Value） ―
配当利回り (予想)
―
自己株式取得 利回り
―
総株主還元利回り
―
5手法バリュエーション クロスチェック
SOTP法の妥当性を、PER・EV/EBITDA・PBR・DDMとのクロスチェックで多角的に検証。 東レはD&A大（¥1,316億）のため、EV/EBIT基準のSOTPはEV/EBITDA法より保守的に出る傾向あり。 PBR 0.94倍と簿価割れの局面では、PBR法による下値メド確認が特に重要。
▸ SOTP 理論
―
6セグメント
EV/EBIT＋FX＋BS
▸ PER 理論
―
EPS×PER倍率
▸ EV/EBITDA
―
EBITDA×倍率−ND
▸ PBR 理論
―
BPS×PBR倍率
▸ TSR-DDM 理論
―
総還元割引モデル
▸ 各手法の判定スタンス
― 総合判定:
5手法平均価格: ―
保守 / 中立 / 楽観 シナリオ（SOTP）
6セグメント倍率と持分法評価倍率を変動させた感応度。FX・事業利益・BS調整は入力値固定。
保守 (Bear)
―
―
繊8 / 機化9 / 炭18 / 環14 / ライ10 / 他7・持分0.8
中立 (Base)
―
―
繊10 / 機化12 / 炭23 / 環17 / ライ13 / 他9・持分1.0
楽観 (Bull)
―
―
繊12 / 機化14 / 炭28 / 環20 / ライ16 / 他11・持分1.3
為替レート感応度シナリオ（USD/JPY）
USD/JPYレート変化による理論株価への影響。EUR/JPY・CNY/JPYは入力値で固定反映済。 セグメント事業利益・BS調整は固定。
USD/JPY USD増減益 為替EV合計 理論株価 入力値との差